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のぞきまわるの英語

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英訳・英語 snoop

のぞきまわる

snoop

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例文

冷凍機構２０は、温度検知手段ＴＨで検知した周囲温度が、予め設定した設定温度を上回る場合に、除氷運転の開始から除氷完了温度を検知するまでホットガス弁ＨＶが開放され、ホットガスが蒸発器１４に連続供給される。例文帳に追加

A refrigerating mechanism 20 is constituted to open a hot gas valve HV to continuously supply hot gas to an evaporator 14 until detecting a deicing completion temperature from the start of deicing operation when the ambient temperature detected by a temperature detecting means TH exceeds a predetermined set temperature. - 特許庁

可燃性冷媒が除霜状態で漏洩した場合でも、表面温度が、冷媒の発火に関する日本電機工業会が規定した安全基準を上回ることができ、しかも、傘部材を不要にできる、除霜ヒータを提供すること。例文帳に追加

To provide a defrosting heater capable of dispensing with a shade member, by enabling the surface temperature to exceed a safety standard provided by the Japan Electrical Manufacturers' Association on ignition of a refrigerant, even when the combustible refrigerant leaks in a defrosting state. - 特許庁

我が国の人口は、「日本の将来人口推計」の中位推計によれば2006年、低位推計では2004年にピークを迎えると予想されている。また、「人口動態統計速報」などによれば、統計の得られていない1944年から1946年を除き、2005年に初めて死亡数が出生数を上回る自然減となっており、これまでの予想を上回るペースで人口の減少が進行していくことが予想されている。例文帳に追加

According to the Population Projection in Japan, the population of Japan is estimated to reach a peak in 2006 by a median estimation and in 2004 by a lower level estimation. The flash report on Vital Statistics and other data show a natural decline in the population for the first time in 2005 with a greater number of deaths than births, with the exception of the period from 1944 to 1946 when statistics were not taken, and a decline in the population is projected to progress at a faster speed than our past projections. - 経済産業省

室外ファンモータ７が所定の回転数で継続して回転しているときに、電流検出手段８１により検出された室外ファンモータ７の電流値が、所定の値を、所定の時間にわたり継続して上回ることを、暖房運転から除霜運転に切り替える条件の一つとする。例文帳に追加

One of conditions for switching from heating operation to defrosting operation is that an electric current value of an outdoor fan motor 7 detected by an electric current detection means 81 exceeds a predetermined value continuously for a predetermined time when the outdoor fan motor 7 is continuously rotated at predetermined rotational frequency. - 特許庁

しかしながら、薄型テレビ（液晶・プラズマ）に関しては、韓国を除き、我が国と同程度、若しくは我が国を上回る保有水準を示しており、東アジアでは、古い商品を飛び越して新しい商品を購入する傾向があることが推測される。例文帳に追加

However, with regard to flat-screen televisions (LCD and plasma type), excluding Korea, there are a number of countries in which ownership of such televisions is the same as or exceeds the ownership level in Japan, suggesting that there is a trend in East Asia for consumers to jump straight to purchasing new products, ignoring existing older products. - 経済産業省

ハ　商品市場における相場の変動により受託契約に基づく取引について顧客に損失が生ずることとなるおそれがあり、かつ、当該損失の額が取引証拠金等の額を上回ることとなるおそれがある旨（音声により放送する方法を除き、当該事項以外の文字又は数字のうち最も大きなものと著しく異ならない大きさで表示されているものに限る。）例文帳に追加

(c) the fact that there is a risk of the customer incurring a loss with regard to the transaction based on said Brokerage Contract due to fluctuation in the quotations on the Commodity Market and the risk that the amount of such loss could exceed the amount of the Clearing Margin, etc. (except when using the method of sound broadcasting, this shall be limited to one where the letters or numbers used for indicating this matter are in a size that is not substantially different from the largest letters or numbers used for indicating other matters);発音を聞く - 日本法令外国語訳データベースシステム

例文

①金融コングロマリットは、経営管理会社又はグループ内の金融機関に係る個別法等によって連結自己資本比率の計算及びそれに基づく連結自己資本の充実等が求められている場合を除き、以下の計算に基づき算出したグループの合算自己資本が、所要自己資本を下回ることのないよう、合算自己資本の適切性確保のための方策を講じなければならない。例文帳に追加

① Excepting the cases where financial conglomerates are required to calculate consolidated equity ratios and consolidated capital adequacy pursuant to specific statutes concerning a management company or group financial institutions, they must take measures for securing the adequacy of combined capital so that the combined equity capital of the group calculated as follows does not fall below the requisite equity capital.発音を聞く - 金融庁

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のぞきまわる

のたくりまわる

例文

to wriggle about

うろつきまわる.

例文

hover about

はね回る.

例文

dance up and down

もがきまわる

例文

to wriggle and squirm about

めぐり回る

例文

to make a spiral line

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「のぞきまわる」の部分一致の例文検索結果

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例文

サービス全体でみると、旅行分野で大幅な黒字を計上しているスペインを除き、いずれの国も英国、米国を下回るほか、分野別でも金融、保険、IT、ロイヤリティ、その他ビジネスサービス（コンサルティングなど）等両国が高い競争力を誇る分野で大きく水をあけられている。例文帳に追加

In terms of overall services, the competitiveness of any continental European country is below that of the United Kingdom and the United States except Spain, which has a substantial surplus in the field of travel. And, by field, continental European countries are also far below the United Kingdom and the United States in those fields where the two countries are highly competitive such as financial services, insurance, IT, royalties, and miscellaneous business services (e.g., consulting). - 経済産業省

第六十八条　創立総会を招集するには、発起人は、創立総会の日の二週間（前条第一項第三号又は第四号に掲げる事項を定めたときを除き、設立しようとする株式会社が公開会社でない場合にあっては、一週間（当該設立しようとする株式会社が取締役会設置会社以外の株式会社である場合において、これを下回る期間を定款で定めた場合にあっては、その期間））前までに、設立時株主に対してその通知を発しなければならない。例文帳に追加

Article 68 (1) In order to call an Organizational Meeting, incorporators shall dispatch notice thereof to the Shareholders at Incorporation no later than two weeks (or one week if the Stock Company to be incorporated is not a Public Company, except in cases where the matters listed in item (iii) or item (iv) of paragraph (1) of the preceding article are decided, (or if a shorter period of time is provided for in the articles of incorporation in cases where the Stock Company to be incorporated is a Stock Company other than a Company with Board of Directors, such shorter period of time)) prior to the day of the Organizational Meeting.発音を聞く - 日本法令外国語訳データベースシステム

第二百九十九条　株主総会を招集するには、取締役は、株主総会の日の二週間（前条第一項第三号又は第四号に掲げる事項を定めたときを除き、公開会社でない株式会社にあっては、一週間（当該株式会社が取締役会設置会社以外の株式会社である場合において、これを下回る期間を定款で定めた場合にあっては、その期間））前までに、株主に対してその通知を発しなければならない。例文帳に追加

Article 299 (1) In order to call the shareholders meeting, the directors shall dispatch the notice thereof to the shareholders no later than two weeks (or one week if the Stock Company is not a Public Company, except in cases where the matters listed in item (iii) or (iv) of paragraph (1) of the preceding Article are decided, (or if a shorter period of time is provided for in the articles of incorporation in cases where the Stock Company is a Stock Company other than the Company with Board of Directors, such shorter period of time)) prior to the day of the shareholders meeting.発音を聞く - 日本法令外国語訳データベースシステム

４　公開買付者は、公開買付期間中における応募株券等の全部について第二十七条の十一第一項ただし書の規定により公開買付けの撤回等を行う場合並びに公開買付開始公告及び公開買付届出書において次に掲げる条件を付した場合（第二号の条件を付す場合にあつては、当該公開買付けの後における公開買付者の所有に係る株券等の株券等所有割合（第二十七条の二第八項に規定する株券等所有割合をいい、当該公開買付者に同条第一項第一号に規定する特別関係者がある場合にあつては、当該特別関係者の所有に係る株券等の同条第八項に規定する株券等所有割合を加算したものをいう。）が政令で定める割合を下回る場合に限る。）を除き、応募株券等の全部について、公開買付開始公告及び公開買付届出書に記載した買付条件等（第二十七条の六第二項の規定による公告又は同条第三項の規定による公表及び公告により買付条件等を変更したときは、当該変更後の買付条件等）により、買付け等に係る受渡しその他の決済を行わなければならない。例文帳に追加

第四十一条　会社法第二百九十六条（株主総会の招集）、第二百九十八条（第二項ただし書及び第三項を除く。）（株主総会の招集の決定）、第二百九十九条（第二項各号を除く。）（株主総会の招集の通知）、第三百条から第三百二条まで（招集手続の省略、株主総会参考書類及び議決権行使書面の交付等）、第三百十条から第三百十二条まで（議決権の代理行使、書面による議決権の行使、電磁的方法による議決権の行使）、第三百十四条から第三百十七条まで（取締役等の説明義務、議長の権限、株主総会に提出された資料等の調査、延期又は続行の決議）、第三百十八条（第五項を除く。）（議事録）、第三百十九条（第四項を除く。）（株主総会の決議の省略）及び第三百二十条（株主総会への報告の省略）の規定は、相互会社の社員総会について準用する。この場合において、これらの規定中「株式会社」とあり、及び「取締役会設置会社」とあるのは「相互会社」と、「株主」とあるのは「社員」と、「本店」とあるのは「主たる事務所」と、「営業時間」とあるのは「事業時間」と、同法第二百九十六条第一項中「定時株主総会」とあるのは「定時社員総会」と、同条第三項中「次条第四項」とあり、並びに同法第二百九十八条第一項及び第四項中「前条第四項」とあるのは「保険業法第三十八条第二項又は第五十条第二項」と、同条第二項中「（株主総会において決議をすることができる事項の全部につき議決権を行使することができない株主を除く。次条から第三百二条までにおいて同じ。）の数」とあるのは「の数」と、同法第二百九十九条第一項中「二週間（前条第一項第三号又は第四号に掲げる事項を定めたときを除き、公開会社でない株式会社にあっては、一週間（当該株式会社が取締役会設置会社以外の株式会社である場合において、これを下回る期間を定款で定めた場合にあっては、その期間））」とあるのは「二週間」と、同条第二項中「次に掲げる場合には、前項」とあるのは「前項」と、同法第三百一条及び第三百二条中「株主総会参考書類」とあるのは「社員総会参考書類」と、同法第三百十条第七項中「株主（前項の株主総会において決議をした事項の全部につき議決権を行使することができない株主を除く。次条第四項及び第三百十二条第五項において同じ。）」とあるのは「社員」と、同法第三百十六条第二項中「第二百九十七条」とあるのは「保険業法第三十八条」と、同法第三百十八条第三項中「支店」とあるのは「従たる事務所」と、同法第三百十九条第一項中「株主（当該事項について議決権を行使することができるものに限る。）の全員」とあるのは「社員の全員」と読み替えるものとするほか、必要な技術的読替えは、政令で定める。例文帳に追加

第四十九条　会社法第二百九十六条（株主総会の招集）、第二百九十八条（第二項及び第三項を除く。）（株主総会の招集の決定）、第二百九十九条（第二項各号を除く。）（株主総会の招集の通知）、第三百条（招集手続の省略）、第三百十一条（書面による議決権の行使）、第三百十二条（電磁的方法による議決権の行使）、第三百十四条から第三百十七条まで（取締役等の説明義務、議長の権限、株主総会に提出された資料等の調査、延期又は続行の決議）及び第三百十八条（第五項を除く。）（議事録）の規定は、相互会社の総代会について準用する。この場合において、これらの規定中「株式会社」とあり、及び「取締役会設置会社」とあるのは「相互会社」と、「本店」とあるのは「主たる事務所」と、「営業時間」とあるのは「事業時間」と、これらの規定（同法第二百九十八条第一項（各号を除く。）及び第四項、第三百十一条第四項、第三百十二条第五項、第三百十四条並びに第三百十八条第四項を除く。）中「株主」とあるのは「総代」と、同法第二百九十六条第一項中「定時株主総会」とあるのは「定時総代会」と、同条第三項中「次条第四項」とあるのは「保険業法第四十五条第二項」と、同法第二百九十八条第一項（各号を除く。）及び第四項中「前条第四項」とあるのは「保険業法第四十五条第二項」と、「株主」とあるのは「社員又は総代」と、同法第二百九十九条第一項中「二週間（前条第一項第三号又は第四号に掲げる事項を定めたときを除き、公開会社でない株式会社にあっては、一週間（当該株式会社が取締役会設置会社以外の株式会社である場合において、これを下回る期間を定款で定めた場合にあっては、その期間））」とあるのは「二週間」と、同条第二項中「次に掲げる場合には、前項」とあるのは「前項」と、同法第三百十一条第四項及び第三百十二条第五項中「株主」とあるのは「社員」と、同法第三百十四条中「株主から」とあるのは「総代から」と、「株主の共同」とあるのは「社員の共同」と、同法第三百十六条第二項中「第二百九十七条」とあるのは「保険業法第四十五条」と、同法第三百十八条第三項中「支店」とあるのは「従たる事務所」と、同条第四項中「株主」とあるのは「社員」と読み替えるものとするほか、必要な技術的読替えは、政令で定める。例文帳に追加

例文

６　会社法第六十七条（創立総会の招集の決定）、第六十八条（第二項各号を除く。）（創立総会の招集の通知）、第七十条、第七十一条（創立総会参考書類及び議決権行使書面の交付等）、第七十三条第四項（創立総会の決議）、第七十四条から第七十六条まで（議決権の代理行使、書面による議決権の行使、電磁的方法による議決権の行使）、第七十八条から第八十条まで（発起人の説明義務、議長の権限、延期又は続行の決議）及び第八十一条（第四項を除く。）（議事録）の規定は相互会社の創立総会について、同法第八百三十条（株主総会等の決議の不存在又は無効の確認の訴え）、第八百三十一条（株主総会等の決議の取消しの訴え）、第八百三十四条（第十六号及び第十七号に係る部分に限る。）（被告）、第八百三十五条第一項（訴えの管轄）、第八百三十六条第一項及び第三項（担保提供命令）、第八百三十七条（弁論等の必要的併合）、第八百三十八条（認容判決の効力が及ぶ者の範囲）、第八百四十六条（原告が敗訴した場合の損害賠償責任）並びに第九百三十七条第一項（第一号トに係る部分に限る。）（裁判による登記の嘱託）の規定は相互会社の創立総会の決議の不存在若しくは無効の確認又は取消しの訴えについて、それぞれ準用する。この場合において、これらの規定（同法第六十七条第二項及び第八百三十一条第一項を除く。）中「設立時株主」とあり、及び同法第六十七条第二項中「設立時株主（創立総会において決議をすることができる事項の全部につき議決権を行使することができない設立時株主を除く。次条から第七十一条までにおいて同じ。）」とあるのは「社員になろうとする者」と、同法第六十八条第一項中「二週間（前条第一項第三号又は第四号に掲げる事項を定めたときを除き、設立しようとする株式会社が公開会社でない場合にあっては、一週間（当該設立しようとする株式会社が取締役会設置会社以外の株式会社である場合において、これを下回る期間を定款で定めた場合にあっては、その期間））」とあるのは「二週間」と、同条第二項中「次に掲げる場合には、前項」とあるのは「前項」と、同条第五項中「第二十七条第五号又は第五十九条第三項第一号」とあるのは「保険業法第三十条の七第二項第一号」と、同法第八百三十一条第一項中「株主等（当該各号の株主総会等が創立総会又は種類創立総会である場合にあっては、株主等、設立時株主、設立時取締役又は設立時監査役）」とあるのは「相互会社の社員、取締役、監査役若しくは清算人（委員会設置会社にあっては、社員、取締役、執行役又は清算人）又は社員になろうとする者、設立時取締役（保険業法第三十条の十第一項に規定する設立時取締役をいう。以下この項において同じ。）若しくは設立時監査役（同条第一項に規定する設立時監査役をいう。以下この項において同じ。）」と、「取締役、監査役又は清算人（当該決議が株主総会又は種類株主総会の決議である場合にあっては第三百四十六条第一項（第四百七十九条第四項において準用する場合を含む。）の規定により取締役、監査役又は清算人としての権利義務を有する者を含み、当該決議が創立総会又は種類創立総会の決議である場合にあっては設立時取締役又は設立時監査役を含む。）」とあるのは「取締役、監査役、清算人、設立時取締役又は設立時監査役」と読み替えるものとするほか、必要な技術的読替えは、政令で定める。例文帳に追加